『Magic: The Gathering Arena』の開発スタッフによる労働組合「United Wizards of the Coast – CWA」が、正式な選挙を経て発足したと報じられました。背景には、運営元であるWizards of the Coast(WotC)が任意承認に応じなかった経緯があるようです。
ニュース概要
『Magic: The Gathering Arena』の開発に携わるスタッフが結成した労働組合「United Wizards of the Coast – CWA」が、正式な投票プロセスを経て承認されました。組合側は、運営元のWizards of the Coastが任意での組合承認(voluntary recognition)に応じず手続きを長引かせたと主張しています。組合結成の主な目的のひとつとして、レイオフ(人員削減)からスタッフを守ることが挙げられているとのことです。なお、Wizards of the Coastはハズブロ傘下の企業です。
ハマケンのひとこと
ここ数年、海外のゲーム業界では大規模なレイオフが相次いでおり、それに対抗する形で開発者たちが組合を結成する動きが加速しています。Activision QAやSegaオブアメリカ、ZeniMaxなどに続く流れの中で、今回MTGアリーナのチームも正式な組合を持つことになりました。任意承認に応じてもらえず、わざわざ正式な選挙までこぎ着けたという経緯からは、労使間の温度差が透けて見えます。MTGアリーナはWotCにとって紙のカードと並ぶ収益の柱であり、長期運営型タイトルだけに、開発体制の安定はプレイヤーにとっても無関係な話ではありません。ハズブロは過去にもWotC周辺で人員削減を実施しており、組合側が「レイオフへの防衛」を掲げるのも納得です。日本のゲーム業界からは少し遠く感じるニュースかもしれませんが、サービス型ゲームを長く遊ぶ立場としても、作り手の雇用が守られる仕組みは静かに応援していきたいところです。
