ソニーが2028年よりPlayStation向けの物理ディスク生産を停止するというニュースが話題になる中、市場調査会社Circanaのアナリスト、Mat Piscatella氏がユーザーの「ブランドへの忠誠心」について冷や水を浴びせるようなコメントを発しました。プラットフォームホルダーとの関係性をあらためて考えさせられる発言です。
ニュース概要
ソニーが2028年からPlayStation用ゲームディスクの製造を打ち切る方針を発表したことを受け、業界内外で多くの意見が飛び交っています。CircanaのアナリストであるMat Piscatella氏は、こうしたユーザーの反応に対して「あなたがSonyやXboxに寄せる忠誠心は、企業にとって何の意味も持たない」という趣旨の見解を示しました。企業側は事業判断としてビジネスを進めているに過ぎず、消費者側の情緒的なつながりとは切り離して考えるべきだ、という論調です。
出典: GameSpot
ハマケンのひとこと
耳が痛いですが、アナリストの指摘はかなり本質を突いていると感じます。ここ数年、Xboxの独占タイトルがPS5やSwitchに展開されたり、ソニーがPC市場に本格参入したりと、かつて「陣営」の象徴だった要素がどんどん溶けています。企業にとって重要なのは株主への説明責任と利益であって、ユーザーが幼少期からPSに抱いてきた思い入れではない、という現実は認めざるを得ません。
とはいえ、物理ディスクの生産終了は単なる事業判断以上の重みがあります。所有権の概念が変わり、中古売買や貸し借りといった文化、さらには数十年後にゲームを遊べる保証まで影響してくる問題です。個人的には、忠誠心を捨てるというより「一歩引いてプラットフォームを選ぶ目線」を持つ良いきっかけになる話だと思います。応援したいメーカーは応援しつつ、盲目的にならずに済むバランス感覚を鍛えていきたいところですね。
