ソニーが業績概要のなかで、2026年度におけるPlayStation 5の販売方針について踏み込んだコメントを示しました。注目すべきは、メモリの調達状況がハード販売台数の前提として明言された点です。
ニュース概要
ソニーが公表した業績概要のなかで、2026年度のPlayStation 5に関する販売計画に言及しました。ポイントは、合理的な価格で確保できるメモリの数量を踏まえたうえで販売台数を計画する、という方針が示されたことです。ハード本体の生産・供給について、部材コストの動向と切り離さずに台数目標を立てるスタンスが読み取れる内容となっています。
出典: GameSpark
ハマケンのひとこと
「売れるだけ作る」ではなく「妥当なコストで部品が手当てできる範囲で売る」という言い回しは、ハードメーカーとしてかなり踏み込んだ表現だと感じました。背景として意識せざるを得ないのは、AI需要の拡大によってDRAMやNANDといったメモリ価格が高止まりしている現在の市場環境です。ゲーム機は薄利多売のビジネスモデルなので、メモリ価格が想定より上振れすると、台数を伸ばすほど収益を圧迫しかねません。今回の表現は、利益率を守るために台数を無理に追わない選択肢も視野に入っていることの示唆とも読めます。プレイヤー目線では、本体の値下げが当面期待しづらい状況が続く可能性や、品薄が再燃するシナリオも頭の片隅に置いておきたいところ。次世代機の話題が出始めるタイミングでもあり、PS5のライフサイクル後半をどう着地させるのか、今後の発表にも注目です。
