アメリカのホワイトハウスが公開した、人種差別的な内容を含む「テトリス風」の模倣コンテンツについて、テトリス社が「自分たちは無関係である」とする公式声明を発表しました。
ニュース概要
The Tetris Company（テトリス社）は、ホワイトハウス側が公開した人種差別的な内容を含む「テトリス風」コンテンツについて、自社が制作・許諾したものではないことを明確に否定しました。声明では「私たちは人と人をつなぎ、結びつける力を信じている。分断するためではない」とコメント。さらに「著作権侵害は非常に重く受け止めている」とも述べ、無断利用に対して厳しい姿勢を示しています。
出典: PC Gamer
ハマケンのひとこと
あの誰もが知るブロック落としゲームが、まさか政治的な文脈で名前を出されることになるとは思いませんでした。テトリスというIPは「シンプルで誰でも楽しめる」「国境や世代を超える」というイメージが強く、だからこそテトリス社としても「分断ではなく結びつきの象徴」であるという点を強調したのは納得です。今回のようにブランドイメージが本人の意図しない形で政治的メッセージに利用されるケースは、ゲーム業界に限らずSNS時代ならではの悩みだと思います。特に著名IPほど「無断使用されやすい」リスクも高く、権利者側が迅速かつ明確に立場を表明することは、ブランド保護の観点でも重要な動きだと感じました。
