S&P Global Market Intelligenceの最新レポートで、2027年の家庭用ゲーム機販売がおよそ2割落ち込むとの予測が示されました。値下げどころか値上げが続く現行世代の中で、特にXboxの据え置き機事業の未来には厳しい見方が向けられています。
ニュース概要
GameSpotが伝えたS&P Global Market Intelligenceのレポートによると、2027年の家庭用ゲーム機販売台数は前年比で約20%落ち込む見通しとのこと。部品コストの上昇を背景に、Switch 2・PS5・Xbox Series X|Sといった現行ハードは発売から時間が経っても価格が下がらず、むしろ値上げされる異例の状況が続いています。これは、長く売られるほど本体が安くなっていく従来のビジネスモデルとは真逆の流れです。任天堂・ソニー・マイクロソフトの3社にとって厳しい年になる可能性があり、なかでもXboxの据え置き機事業には特に暗い見通しが示されています。
出典: GameSpot
ハマケンのひとこと
「ハードは長く売るほど安くなる」という業界の常識が崩れつつあるのは、ゲーマーとしては素直に痛いところです。半導体や部品の高騰、円安、物流コストなど要因は複合的ですが、結果的にユーザーは「今買っても高い」という状況に置かれ、購入判断を先延ばしにしがち。これが2027年の失速予測につながっているのだろうと思います。特にXboxはActivision Blizzard買収以降、主要タイトルをPS5やSwitchにもマルチ展開する方針を強めており、「Xbox本体を買う理由」が薄まりつつあるのが実情です。マイクロソフトはハード販売よりGame Passとクラウド、そしてパブリッシャー業に軸足を移している印象で、次世代機ではハードの立ち位置そのものが再定義されるかもしれません。任天堂とソニーがどう舵を切るのかも含め、次の1〜2年は据え置き機ビジネスの分岐点になりそうです。
