世界的に深刻化するメモリ価格の高騰が、ついにMicrosoft自身の業績見通しにも影を落とし始めています。海外メディアPC Gamerによると、同社はメモリ危機の影響でPCメーカー(OEM)のWindows関連支出が抑制され、自社の収益にも波及すると予測しているとのことです。
ニュース概要
PC Gamerが伝えたところによると、Microsoftは現在進行中のメモリ供給逼迫と価格高騰が、自社の今後の収益に影響を及ぼす可能性があると見通しを示しました。PCを製造するOEM各社が部材コストの上昇に苦しんでおり、これまでのようにWindows関連のライセンスや機能に積極的な支出を行いにくくなっていることが背景にあります。皮肉にもメモリ需要を押し上げているのは、Microsoft自身が積極的に推進してきたAI分野でのデータセンター投資であり、巡り巡って自社のPC事業にツケが回ってきた格好です。
出典: PC Gamer
ハマケンのひとこと
これは「自分で蒔いた種を自分で刈る」典型例かもしれません。生成AIブームでデータセンター向けのDRAMやHBM(高帯域メモリ)需要が爆発的に伸びた結果、コンシューマー向けのメモリ価格までつられて急騰し、自作PCユーザーはもちろんOEMメーカーにも重い負担としてのしかかっています。PC本体の原価が上がれば、Windowsの上位エディションや追加機能への投資は後回しになりますし、PCそのものの販売台数が落ち込めばWindowsライセンス収益も縮小します。ゲーマー視点でも他人事ではなく、ゲーミングPCの値上がりやメモリ増設のハードルが今後も続く可能性は高そうです。AI投資の恩恵と副作用が、ここまではっきり表裏一体で現れるのは興味深い構図ですね。年明け以降の各社決算でこの予測がどう数字に表れるか、注視したいところです。
